web2.0

今日のネット社会において、最近メディアで頻繁に取り上げられる「web2.0」という言葉。おそらく、ビジネス系のニュースや新聞、雑誌などで見たことがあるかと思います。「web2.0があるならweb1.0もあるのでは？」と思われた方は、大変勘がよろしいです。

以前のweb形態の主流はweb1.0でした。それが進化し、現在web2.0のサイトに移り変わろうとしています。いえ、正しくはweb2.0“的”と言って良いでしょう。それは、web2.0は現在も進行形で変化している“未完成品”なのです。

このような一般に馴染まない言葉は、「IT」や「ユビキタス」で見られた、単語だけが先走り、中身（言葉の意味）が浸透しないという傾向にあります。

原因は取り上げるメディアが、単語重視による報道で、肝心の中身をわかるように説明しないと言うところだと考えています。

そこで、「web2.0とは何？」を最大の焦点とし、関連事項を踏まえて説明してみましょう。

web2.0とは？

web1.0とweb2.0

（現在の）web2.0の定義は、「“webサイト（コンテンツ）を閲覧する”から“webサイト（コンテンツ）に参加する”」ということになります。前者はweb1.0のサイトです。web1.0のサイトとは、「一度作成したらほとんど更新しないサイト」という位置づけです。

作成したらネットに放流し誰かが見てくれるのを待つといった、一方的なコミュニケーションの性質を持ったサイトといえます。

web2.0サイトとはロビーのような場所

ここでコミュニケーションと言う言葉が出てきましたが、web2.0を語る上でもっとも核心に触れた部分になります。

web2.0は、サイト作成者と閲覧者（読者）の双方向において、いつでも、どこでもコミュニケーションをはかることができる、または情報を共有することができるというシームレス（境界のない）な関係を築き上げるサイト技術です

。自分の知識を情報としていつでも気軽に発信でき、その情報の反応をダイレクトに感じることができるという、「閲覧する側から参加する側へ」という変化がweb1.0からweb2.0の革新の本質であると言えます。

web2.0を取り入れたサービスやサイトについて

百聞は一見にしかず、とよく言いますが、web2.0を具体的にいくら口で説明しても、なかなか理解することが難しいと思います。実際、web2.0は未完成品であるため曖昧な表現として使われている場合も多く、「このようなサイト（サービス）がweb2.0の技術を使っているのだよ」といった説明の方が数十倍わかりやすいと思います。

そこでweb2.0を取り入れたサイトやサービスについて紹介しましょう。

Blog（ブログ）サービス

Blogとは？

すでに皆さんはご存知だと思います。おそらくweb2.0という言葉に興味や関心がある方でしたら、Blogの一つや二つ持っている（始めている）のではないでしょうか。

Blogはweb2.0技術を利用している代表的なサービスといえます。ここでBlogを御存知ない方に少し補足させて頂きます。

Blogとは、「日記をつけるような感覚のホームページ」です。従来のHTMLで構成されたサイトで日記をつける場合、一般的には、「ページを作成し、テキスト（文章）を打ち、FTPサーバーへ接続してアップロードする」という一連の作業が必要ですが、Blogでは管理画面でテキストを打ち込み更新するだけで、ホームページ（Blog）の更新が手軽に行うことができます。

Blogのweb2.0的要素

Blogが一般的に認知され、これほど普及した背景には「アメリカ9.11事件」でBlogが大活躍したことが挙げられます。当時、メディアの情報が錯綜し、どの情報が真実であるか見分ける判断は困難を極めていました。その中で一番信頼できる情報のソースとして被害者による生の声でした。その生の声をつづった媒体としてBlogが利用されていたのです。Blogは記事に対しコメントをつけることができ、さらにトラックバックにより関連記事を簡単にリンクすることができるため、世界中で信頼性の高い情報の共有が可能となりました。

このような一つの流れをweb2.0的と言えます。情報提供者の記事を読んだ読者が反応し、さらなる情報を提供する、といったネットワークが生まれます。web2.0的サイトとは「世界中で隣人をつくることができる」といっても過言ではないでしょう。

閲覧者参加主体の辞書検索サイト「Wikipedia（ウィキペディア）」

インターネット総合辞書として定着した「Wikipedia」では、単語の意味だけでなく、歴史、実例、問題点、参考資料など、様々な情報を知りうることができます。ただ閲覧するだけではweb2.0的とは言えません。

Wikipediaは辞書の内容を読んだ閲覧者が自由に内容を編集することが可能です。ここでweb2.0的な要素が出てきます。

与えられた情報におかしな点や足りない部分などを編集することにより、サイトへ参加するという双方向のコミュニケーションが行われます。もちろん間違った知識や悪戯で内容を編集する方もいますが、間違った内容を見た閲覧者がすぐに元に戻すため、大きな混乱を招くこともありません。

閲覧者の心理を上手についたweb2.0的サービスといえます。

全員でQ&Aのサイト「教えて！goo」や「Yahoo！知恵袋」

最近、特に注目を浴びているweb2.0的なサービスであるQ&Aサイト。疑問に思うことを検索サイトで調べるのではなく、実際に知っている人から直接聞こうというコンセプトでつくられたサイトです。典型的でありもっともわかりやすいweb2.0的技術を取り入れたサービスと言って良いでしょう。

両サイトとも上手に構成されていることは、回答者に得点を設けているところにあります。良い回答や回答数が多い人ほど総得点が高くなるので、周囲との競争も楽しめるという点です。

実在する方々と得点を争うことができるといったコミュニケーション方法もweb2.0的技術といえます。

お気に入りを全員で共有する「はてなブックマーク」

ネットサーフィンを楽しむために欠かせないものと言いましたら、ブックマークやお気に入りでしょう。しかし今は、検索精度も格段に上がり、お気に入りやブックマークを使用しない方も増えていると聞きます。

そこで一歩進んだブックマークの使い方として、自分が持っているブックマークを、ネットを見ている色々な人に紹介しようというコンセプトで生まれたのが「はてなブックマーク」です。

「自分がよく利用する便利なサイトを紹介したい」「マニアックなサイトを紹介したい」などといった、あらかじめサイト内容を知っている方による推薦により、検索によるサイトの確認という手間を省くことができるようになります。

このような「お気に入りを不特定多数の方と共有する」という新サービスもweb2.0的といえます。

通信販売の革新「Amazon.co.jp」や「楽天市場」そして「価格.com」

Amazon.co.jp（アマゾン）と楽天市場について

買い物からインターネットで購入するという新しい概念が定着しました。web2.0の代表的なビジネスモデルです。ウェブ上で買い物をするサイトとしてAmazonと楽天市場は外すことができません。

ただの通販サイトでしたらweb2.0的とはいえません。両者で共通していえることは、商品に対して実際購入された方、もしくは使用していた方の生の声がレビューとして掲載しています。

ユーザーが商品を購入するときに一番役に立つ情報はやはり「実際使用してみてどうだったか」というところに限るでしょう。

あえてこのような同じ視点に立つ消費者による“口コミ”を掲載することで、商品に対する「わかりやすさ」を伝えることができます。

これもweb2.0的情報の共有といえるでしょう。

価格.com（カカクコム）とは

価格.comは色々な商品に対する価格を比較するというサイトです。数あるショップの中から同じ商品に対して、いくらで販売しているのかと言うことを、一つのサイトで比較しながら確認することができます。

それぞれの商品には口コミによるレビューや細かいカテゴリーで分けられた満足度の評価を掲載しており、「商品を購入するときはまず価格.comで調査してから」といわれるほどの認知度になりました。こちらも同じく商品に対する情報を一般ユーザーから得ています。

価格.comでは商品を実際に扱っておらず、扱っている店舗を紹介することでリスクの低減をはかっています。

技術におけるweb2.0とは

今まで、コンテンツの内容を中心にweb2.0の話を進めてきましたが、技術におけるweb2.0のことについて説明しましょう。

一般的にweb2.0の技術はサーバーテクノロジーの利用によります。データベースを管理し、PHPといったサーバー側で処理を施す技術の使用が主になります。要は、大量のデータを瞬時に読み取り処理できるというサイト構築が望まれます。具体的には以下のものが挙げられます。

RSSやATOM

web2.0として利用頻度の高いRSSやATOMといったサイト配信用フォーマットの使用です。サイトが更新したと同時に配信するため、更新をしたことを読者に知らせることができます。Blogやニュースサイトでは利用しています。

web2.0が抱える問題点について

web2.0は現在大きく注目されていますが、この流れがいつまで続くか誰もわかりません。したがって、一過性のブームで終わるか定着するか、その見極めが大変難しいとされています。

移り変わりの激しいネットビジネスにおいて、何が生き残り何が淘汰されるのか、今は養う目をつけるいい機会だとも考えています。